インフラ施設の構造や老朽化に関する情報は、これまでは紙ベースで保管されていたため、インフラ施設の管理には多くの時間と手間がかかっています。当社では、GIS(Geographic Information System、地理情報システム)と呼ばれる地理的位置を手掛かりに地図上に視覚的に表示できる技術を使用して、情報を地図上に関連付けし、インフラ管理を効率化する技術サービスを提供・提案いたします。
漁港施設に関わる情報の多くは紙ベースで保管されており、書類の管理が煩雑となり探す手間がかかるなどの課題があります。当社では、紙ベースで保管された情報を電子化し、GISに関連付けることで、漁港施設に関するデータを一元管理するシステムを提供し、漁港施設の整備や維持管理の省力化を支援しています。
インフォマティクス社が販売するGISシステムソフトウェア SIS※を用いたシステム
※当社はGISシステムソフトウェア「SIS」の販売代理店となっております。製品機能等の情報はインフォマティクス社のHPをご確認ください。「SIS」についての問い合わせは、お問い合わせフォームからお願いします。
既存のデータを登録するだけでなく、各種情報を相互に関連付けることにより、管理の省力化を実現します。
日本の海岸線の総延長は約35千kmと極めて長大であり、このうち防護工事の対象となる海岸として、約14千kmが海岸保全区域に指定されています。海岸保全施設は、海岸の浸食や高波、津波などから人々の暮らしを守る施設であるため、その構造物のメンテナンスを行っていくことは、安全な暮らしを守るために重要です。当社では、その海岸保全施設の情報を一元管理するシステムを提供します。
海岸保全施設のアセットマネジメントや総合土砂管理、及び事業計画など、幅広い分野での活用を支援します。
多くの構造物は、雨風、雪、高波に常にさらされています。その結果、施設の一部が破損し、構造物としての機能を損失されることにより、人の命を危険にさらすことがあります。そのため、日常的に構造物が健全であるかを点検することは重要です。
当社ではインフラ管理者が日常的に行う点検作業を簡略化するシステムを提供します。
藻場は、森林と並びCO2の吸収能力に優れるため、CO2吸収源の新たな選択肢として注目されています。さらに、藻場は海洋生態系の安定性を保ち、漁業や水質浄化にも寄与し、海岸線を保護し、生態系全体との連携を保つ役割を果たします。そのため、藻場の保全は、カーボンニュートラルを実現する上で極めて重要です。
近年、航空写真・衛星画像解析等の調査手法の確立しつつあり、今後はリアルタイムに近い藻場分布状況や、季節による藻場の消長の把握が可能になることが予想されます。
道路は物の運搬や移動だけでなくライフラインを収容しており、日々の生活には欠かせない構造物です。したがって、安全な使用には、その管理を行うことが重要となります。
道路情報をデータベース化することで、維持管理を効率的に行うことが可能になります。当社では、そのデータベースに登録する道路データの作成支援を行っています。
日本の河川は流路延長が短く急勾配のため、豪雨の際に急激に水かさが増し、短時間のうちに洪水が発生するという特徴があります。さらに、日本都市部の大部分は河川の水位より低いところにあるため、洪水の被害を受けやすいです。
洪水から人々の生活を守るため、治水を行うことが重要となります。当社では、GISを用いて、整備の必要な箇所や、浸水域の算定のために必要な情報を解析するお手伝いを行っています。